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車の購入を検討するとき、気になるのが「税金」ではないでしょうか。
税額は排気量によって異なるので、購入したい車の排気量を知っておくことが大切です。排気量が大きければ大きいほど、納税額が高くなります。
また、車を維持するためには税金以外にもさまざまな費用がかかるため、購入後に無理なく維持できるか、かかる費用を把握して判断しましょう。
そこで今回は、1600ccの車にかかる税金の種類や金額、税金以外にかかる費用などを詳しくご紹介します。
1600ccの車を購入した際は、自動車税と自動車重量税を支払うことになります。
車を所持している限りどちらも必ず支払わなければならないため、どういった税金なのかを頭に入れておきましょう。
自動車税は、所持している車の排気量に応じて課される地方税の一種であり、4月1日の時点で車を所持している方はその年の自動車税を支払わなければなりません。
基本的には排気量で納税額が決まりますが、購入時期や車の種類、環境性能などによっても納税額が変動します。2019年10月以降に購入した車の場合、自動車税は次のようになります。
軽自動車：18,000円
1,000cc以下：25,000円
1,000～1,500cc：30,500円
1,500～2,000 cc：36,000円
2,000～2,500 cc：43,500円
2500cc～3000cc：50,000円
3000cc～3500cc：57,000円
また、納付書は車検証に記載されている所有者の住所に届くため、引っ越しで住所が変更になった際は、運輸支局で必ず車検証の住所変更を行いましょう。
諸事情によって住所が変更できない場合は、都道府県庁に届け出することで一時的な送付先変更が可能になりますが、あくまで一時的なものなので、後に車検証の住所変更が必要になります。
自動車重量税とは、その名の通り車両の重さに応じて課される税金のことです。車検証に記載されている車両の重さと、車を新規登録してからの経過年数によって納税額が決まります。
国土交通省のWebサイトでは「次回自動車重量税紹介サービス」として、車台番号を入力するだけで重量税がわかる機能を公開しています。
車台番号は車検証に記載されています。手元に車検証がない場合には、以下を参考としてください。
軽自動車：6,600円
～0.5t：8,200円
0.5～1 t：16,400円
1～1.5 t：24,600円
1.5～2 t：32,800円
2～2.5 t：41,000円
エコカーの場合は免税もしくは減税といった優遇措置がある一方で、環境負荷が大きい低年式車は重課措置を受けることがあるため注意が必要です。
1600ccの車を新規登録したのが2019年9月30日よりも前の場合は3万9,500円、後の場合は3万6,000円の自動車税がかかります。
しかし、これらの金額は4月1日時点で1600ccの車を所有している方に課される納税額なので、年度の途中で車を新たに購入した場合は、新規登録した翌月から年度末までの月割り分がその年の納税額として算出されます。
つまり、車を9月に購入して新規登録すると、10月から年度末である3月までの半年分が納税額として算出されるため、購入した年に限り自動車税が半分の1万8,000円になるということです。
ただ、あくまでも3万6,000円が月割りされているだけで、納税額が安くなっているわけではありません。
自動車重量税は車両の重さで変動します。
0.5〜1t；8,200円
～1.5t：1万2,300円
～2t：1万6,400円
～2.5t：2万500円
1600ccの車であればおよそ0.5〜2.5tの車両となり、自動車重量税は上記のいずれかに当てはまるでしょう。ただ、エコカーに関しては免税もしくは減税措置の対象となる場合があるので、他の車よりも納税額が安くなります。
車を維持するためには税金以外にもガソリン代や車検代、保険代など、日頃からさまざまな費用がかかります。
さらに、車を新規登録してから13年が経過すると、自動車税や自動車重量税の納税額が上がるため注意が必要です。
車を走らせるためにはガソリンが必要不可欠です。車の使用頻度が高ければ高いほどガソリンを入れる回数が多くなり、日常的な出費が増えます。
ガソリンは値段の上げ下げを繰り返しており、昔に比べるとかなり高騰しているので、燃費の悪い車に乗っている方や通勤距離が長い方は、毎月ガソリン代による出費がかさんでしまうでしょう。
車検代は、排気量や車の規格、車検を担う業者によって大きく異なります。
税金・保険料・手数料・整備料などを含むと、一般的に普通車およそ9万円程度～が目安です。軽自動車は普通車より安く、合計でおよそ6万円程度～となります。
車検の有効期間は、自家用車（乗用）では新車登録から初回の検査が3年間、以降は2年ごととなります。2年に1回とはいえまとまった金額がかかるため、車検時期を想定して積み立てておくなど、準備をしておきましょう。
車両に対する保険には自賠責保険と任意保険があり、どちらも費用が発生します。
自賠責保険は自家用乗用車（普通車）の場合、36ヵ月で27,180円となっています。自賠責保険の保険料は、保険会社や代理店にかかわらず同じとなっていて（離島など一部地域を除く）、車を運転するうえでは必ず入らなければなりません。
任意保険は車種や保障内容・年齢、保険会社などの要素で金額が違います。乗用車の場合、20代では年間およそ80,000～90,000円程度、30代では年間およそ60,000～70,000円程度を支払っている人が多いようです。
どれだけ気を付けながら運転していても事故を起こしてしまう可能性があるため、自動車保険には加入しておく必要があります。主に運転するエリアや運転する距離、運転者の特性などによって特約を選びましょう。
車を新規登録してから13年が経過すると、自動車税や自動車重量税の納税額が上がります。
自動車税の金額は、2019年9月30日以前に登録している場合が4万5,400円、以後に登録している場合が4万1,400円となっており、いずれも納税額が5,000円以上高くなります。
自動車重量税に関しては、新規登録から13年経過した際に一度納税額が上がりますが、18年経過するとさらに金額が上がるため注意が必要です。
ただ、エコカーと呼ばれる車のみ、13年経過しても金額は変動しません。
車を購入する前にかかる費用をしっかりと把握しておくことで、購入後に支払いに困ってしまうことは少なくなります。事前にできるだけ詳しく把握して、車のある生活を楽しみましょう。
「購入後に状況が変わって車を手放したくなった」「すでに車を持っているが税金の支払いが負担」といった場合には、高価買取をしてくれるカーコレクトにご相談ください。
