車を所有している方は支払うのが当たり前になっているかと思いますが、車にはいくつかの税金が存在するため、初めて車を購入する方は税金のことを知っておかなければなりません。
車にかかる税金を支払わないと車検が通らなくなる・不要になった際の売却が困難になる・延滞料金が発生する・財産が差し押さえられるといったさまざまなリスクが生じます。
また、税金だけでなく日常的にかかる費用もしっかりと把握しておくことが大切です。
そこで今回は、2500ccの車にかかる税金の種類とその金額、車を所有するうえで必要になるその他の費用などを分かりやすくご紹介します。
排気量にかかわらず、どの車にも自動車税や自動車重量税という税金がかかります。
そのため、車を所有している方はどういった税金なのかをしっかりと理解し、支払いの義務を果たさなければなりません。
自動車税は各都道府県が車の所有者に対して課税するもので、毎年4月1日時点での車の所有者に支払いの義務が発生します。
各自治体によって納付書の届くタイミングは異なりますが、納付期限が5月末であることから、5月の頭くらいに届くことがほとんどです。
もしも納付期限を過ぎてしまった場合は、迅速に対処しないと延滞料金が加算されたり、車検を受けられなくなったりといったリスクが生じるので、納付期限は必ず守らなければなりません。
また、納付する金額は所有している車の排気量に応じて決まるため、新たに車を購入する際は事前に購入する車の排気量と、排気量に応じた納付額を調べておくと良いでしょう。
自動車重量税とは、車両の重さに応じて課される税金です。
初めは車を購入した際に車両代金の支払いと共に納税しますが、それ以降は車検時に納税することになるため、単体での支払いはありません。
また、税額は車両の重さだけでなく、車種や新規登録してからの年数などによって変動するため、車を所有している方は頭に入れておきましょう。
排気量が2500ccの場合、2019年の9月30日よりも前に車両を新規登録していれば4万5,000円、2019年10月1日以降に車両を新規登録していれば4万3,500円の税額となっています。
購入時期によって金額が異なるのは、2019年の10月に税制改正が行われたためです。所有している車の新規登録の時期が分からない方は、車検証の初年度登録年月という欄を確認してみましょう。
また、自動車税は4月1日時点での所有者に支払いの義務が発生し、基本的には前払いで納めることになりますが、年度の途中で車を手放して登録を抹消した場合は税金の還付を受けることが可能です。
その際の還付金額は月割で計算されるため、過払い分がしっかり返ってきます。
自動車重量税は車両の重さを0.5tごとに分けて税額が定められています。
0.5〜1t；8,200円
～1.5t：1万2,300円
～2t：1万6,400円
～2.5t：2万500円
2500ccの車の重さがおよそ2.5tとすれば、自動車重量税は2万500円になります。
ただ、実際にはこの金額よりも安くなるケースが多いうえ、エコカー減税の対象車であれば燃費水準に応じて減税されるため、自動車重量税を安くおさえることが可能です。
基準の達成度合いによっては、50%の減税や25%の減税、さらには免税されることもあります。
車を所有していると税金以外にも日々のガソリン代や保険代、車が安全であることを確認するための車検代などが必要になります。
車を購入する際は税金だけでなく、これらの費用もしっかり考えておかなければなりません。
また、車を新規登録してから13年経過した場合は納める税額が上がります。そのため、自身の所有している車が新規登録から何年経過しているか把握しておくことが大切です。
最近では電気で走る電気自動車や水素で走る水素自動車などが出てきていますが、やはり一般的なのはガソリン車です。
ガソリン車を購入した場合は、車を動かすためにガソリンを入れなければならないので、購入前よりも日常的な出費が増えます。
特に毎日長い距離を走行する方はガソリンの消耗が激しいため、1ヶ月のうちに何度も給油することになるでしょう。
車の使用頻度が高い方は、ガソリン代だけでも月に1〜2万円必要になる場合があります。
車検代は車の排気量や車の規格、車検を担う業者によって大きく異なります。
保険料や税金のほか、手数料や整備料などを合わせて、一般的に普通車で9万円～が目安となっています。軽自動車の場合は普通車より安くなっており、合計でおよそ6万円程度～です。
新規登録から3年後に初回の検査が行われ、その後は2年ごとに車検を受けなければなりません。車検にかかる料金は車両の大きさや走行距離、使用年数などによって変動します。
車の運転には危険がつきものなので、運転する際は保険に加入しておくのが一般的です。
自賠責保険は車を運転するうえで必ず入らなければなりません。自家用乗用車（普通車）の場合、36ヵ月で27,180円となっています。自賠責保険の保険料は離島など一部地域を除いて同額です。
自賠責保険の代金は保険会社や代理店に関わらず均一ですが、任意保険の方は車種や保障内容、年齢のほか、保険会社などの要素で金額が異なります。
任意保険に関して、乗用車の場合は20代での方で年間80,000～90,000円ほど、30代の方で年間60,000～70,000円ほどを支払っている人が多いようです。
お金がかかるからといって任意保険に加入していないと、賠償額が高額になった際、自賠責保険では賄えない分を自身で全額支払うことになります。
車両の新規登録から13年が経過すると、自動車税や自動車重量税の納税額がそれまでよりも高くなります。
自動車税の金額は、2019年9月30日以前に登録している場合は4万5,400円、2019年9月30日以後に登録している場合は4万1,400円です。いずれも納税額が5,000円以上上がっています。
ハイブリッド車以外のガソリン車やLPガス車は、排気量にかかわらず自動車税がおよそ15%上乗せされるので覚えておきましょう。
また、自動車重量税は13年経過後だけでなく、18年経過後にも増額されるため、車両の登録日が分からない方は調べておくことをおすすめします。
車を維持するためには税金を支払わなければなりません。そのため、新たに車を購入する際は、購入する車にかかる税額を事前に把握しておくことが大切です。
また、税金以外にもガソリン代や保険代、車検代などの費用が必要になります。車は非常に便利な乗り物ですが、維持するのにはお金がかかるので、払い続けていけるのかをしっかり考えたうえで購入しましょう。
